5大ネット証券「米国株サービス」、各社のサービス特徴や手数料比較など

日本の株の不甲斐なさと米国株の右肩上がりの株式市場の現状からか？日本でもネット証券で米国株取引サービスが活発になっています。2022年にはauカブコム証券と松井証券が米国株サービスを取り扱うことで5大ネット証券ですべて米国株が取引できるようになります。

そうなると各社のサービスの違いが気になるところで、自分の取引スタイルにはどの証券会社が「使える米国株サービス」を提供しているのか気になるところです。

このページでは米国株サービスの概要と、各社の特徴・サービスの比較をしてみたいと思います。

米国株サービスの導入の歴史

まずは5大ネット証券が米国株サービスを初めた時期を振り返って、各社がどのように注力してきたのか？を見ておきたいと思います。

楽天証券（1999年12月サービス開始→2014年12月特定口座対応）
SBI証券（2003年8月サービス開始→2015年12月特定口座対応）
マネックス証券（2008年11月サービス開始→2013年12月特定口座対応）
auカブコム証券（2022年1月サービス開始）
松井証券（2022年1月サービス開始）

サービス提供開始順では上記の順番になりました。5大ネット証券の中で「米国株」に一番注力してそうと感じているのは皆さんどの証券会社でしょうか？私の中ではマネックス証券がいち早く米国株に目をつけて、多くの投資家に投資して欲しいと環境を整えているイメージがあります。特定口座対応が一番早いなど、実サービス的上での使い勝手を向上してきた歴史があるのはマネックス証券かなと思います。

米国株に強いイメージのあるマネックス証券

楽天証券やSBI証券は総合的なサービス向上のために古くからサービス提供はしてきたイメージです。auカブコム証券と松井証券は後発のサービスとなりますので、すでにサービスを提供している証券会社に対して、どこで差別化を図って普及させるかが焦点でしょう。

米国株サービスの比較（手数料、取扱銘柄、特徴的なサービス）

次に2022年2月時点での各社のサービス比較をしてみたいと思います。

	楽天証券	SBI証券	マネックス証券	auカブコム証券	松井証券
取引手数料（税込み）	0.495％最低０円上限22ドル	0.495％最低０円上限22ドル	0.495％最低０円上限22ドル	0.495％最低０円上限22ドル	0.495％最低０円上限22ドル
為替手数料（為替スプレッド）	片道1ドルあたり25銭	片道1ドルあたり25銭（住信SBIネット銀行経由で4銭）	片道1ドルあたり25銭 (買い付け時は0銭)	片道1ドルあたり20銭	片道1ドルあたり25銭
取扱銘柄（2022年2月時点）	約4,700	約5,000銘柄	5,000銘柄超	362銘柄	約400銘柄
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