ワールドのIPO新規上場観測情報

再上場案件、大型服飾系。

ワールドは婦人用の「アンタイトル」など衣料品を企画し、百貨店やショッピングセンターなど計2400店で販売している。アパレル業界でも顧客のネット通販シフトが進むなか、実店舗中心の事業モデルを転換。これまで中古衣料品の販売やレンタルサービスの企業に出資しており、今後もネットの取引基盤を広げるためのＭ＆Ａを進める。実際の店舗運営やアパレル企画のノウハウを外部企業に提供するシステムにも投資する。

　同社のＭＢＯは当時、過去最大の案件だった。投資ファンドによる日本企業買収への懸念が高まった時期で、ワールドも買収リスクを避けて経営の自由度を高める狙いがあった。郊外へのショッピングセンター拡大に伴いテナントを増やしたが、流行をとらえ低価格で販売するユニクロなどとの競争が激化。自社ブランドの乱立もあり業績は悪化した。

　15年、創業家以外の初めての経営トップとして上山健二社長が構造改革に着手し、全店の１割にあたる400～500店を閉鎖。さらに社員の４分の１を早期退職させるなど改革を進めた。18年３月期の連結売上高（国際会計基準）は前の期と比べほぼ横ばいの2458億円。本業のもうけを示すコア営業利益は15年３月期と比べ３倍の159億円となった。

　アパレル大手のワールド（神戸市）が株式の上場を東京証券取引所に申請したことが22日、分かった。９月にも東証１部に上場する。申請が通れば、2005年のＭＢＯ（経営陣が参加する買収）後に上場を廃止して以来13年ぶりの再上場となる。不採算のブランドや店舗の廃止など構造改革が進み、今後はネット通販事業の基盤整備やＭ＆Ａ（合併・買収）など成長投資のための資金調達にかじを切る。

ワールドは９月末の上場を目指し、東証に予備申請した。予備申請を行うと本申請の審査の期間が短くなる。現在の株主は、日本政策投資銀行が運営するファンドが50％近く保有し、残りの多くを寺井秀蔵会長ら創業家一族と役員が持つ。

　ＭＢＯは会社経営陣が株主から自社株式を譲り受けたりして、オーナー経営者として独立する手法。ワールドは05年のＭＢＯ後に店舗を拡大したが競争激化で業績が悪化。その後、経営陣主導で思い切った店舗削減などの構造改革を進めて経営再建にメドをつけた。

　今後は百貨店など実店舗への出店から、ネット通販に経営の軸足を移す。そのためには電子商取引（ＥＣ）の基盤づくりなどの資金が必要で、再上場による調達する。